耐震診断は一般的に次の手順により行われます。
- 設計図書の確認（予備診断）
設計図書がそろわない場合には建物の図面化や配筋量の調査が
必要である。 - 本診断の計画（予備診断）
目視による予備調査により、本診断の範囲、期間、コストの全体計画をたてる。 - 現地調査
A 設計図書との照合
B イ）たわみ、ひび割れ、経年劣化、不同沈下等の調査
ロ）躯体コンクリートの強度・中性化・損傷度、傾き等の調査
（強度や中性化なの 物理試験を併用）
C 非構造部材や設備機器・配管の調査 - 耐震診断計算
- 性能判定
設計図書が入手できないマンションで本格的に耐震診断を行う場合には「建物の図面化」や「配筋量の調査」が必要になり、費用は500円～2000円／㎡程度（（社）東京建設業協会HPより）と高額になります。
設計図書がない場合には、当初の設計強度がどの程度であったかは分からないものの、大規模修繕の調査のために行う（3）Bのひび割れ、経年劣化や躯体コンクリートの強度・中性化の調査により、建物の強度に関してはある程度の推定が可能になります。